あの道へ・・あの時へ・・もう一度バイクに乗って・・。
左半身が不自由になり、心臓に欠陥を抱え、安静に過ごす毎日から抜け出してもう一度バイクに乗りたいと考えるようになったオッサンのつぶやき。
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マスコミ偏向報道の元凶は「ポダム」から始まった。


東京の友も私と同じく新聞・テレビに嫌気がさしている。
真実を伝えない報道は害悪だと思っているからだ。

先日もメールのやり取りで読売新聞の論調を嘆いていた。
確かに読売の記事は作為的で、捏造・でっち上げも普通だ。
しかしこの新聞が日本では最もメジャーな紙媒体なのだ。

その存在も性格も、遡れば「正力松太郎」が源流だろう。
1924年に正力が読売新聞を買収したことに始まる。
それ以前の正力は警視庁官房主事として、
戦争に反対する労働組合などを弾圧していた。

第二次世界大戦中は、買収した読売新聞で戦争を煽った。
そのことで1945~48年まで巣鴨拘置所に拘置された。
いわゆる戦争犯罪者としてである。

1951年に公職追放を解除された正力は、
日本テレビの創立に向けて資金集めにとりかかる。

当時、世界の支配者として姿を現しつつあったアメリカには、
アメリカの政策が正しいと宣伝する目的で、
米軍の別働部隊としてのラジオ放送局「VOA」があった。

VOA創立者のサウス・ダコタ州選出の共和党右派上院議員カール・ムントは、
部下であるニューヨークの弁護士で議会対策の顧問弁護士であり、
軍人でもあったヘンリー・ホールスーセン少佐を日本に派遣し、
正力にVOAのテレビ版創立を働きかける。

ヘンリー・ホールスーセンは、米軍用テレビ企業を経営していた。
ユニテル社という極東全域を支配するテレビ局だ。

正力は米国・国防総省と政界に強いコネを持つ、
ワシントンのマーフィー・ダイカー・スミス&バーウェル法律事務所を通じ、
アメリカ国防総省に、日本テレビを日本支配=アメリカの政策宣伝テレビとして
創立する趣旨を伝え、ペンタゴンに協力を要請、承諾を得る。

この提携の下、ペンタゴンの資金提供で日本テレビが創立される。

このペンタゴンによる日本テレビ創立には、
アメリカ上院外交委員会のバーク・ヒッケンルーパー上院議員、
ジョン・スパークマン上院議員、軍事委員会のエベレット・ダークセン上院議員が、
「米軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、
 無知で居続けてもらうためには、テレビで娯楽番組・スポーツ番組を大量に放送し、
 そちらの方に日本人の気をそらす必要がある。」として、
議会への説得工作を展開した。


一時は「噂」の範囲を超えずにいたこの話だが、
アメリカ公文書館が公開した外交機密文書によって、
歴史的事実であったことが明らかになった。

正力は政界の大物から大金を借りて、
当時わずか5万部に低迷していた読売新聞を買収し、
自ら陣頭指揮をとって、奇抜な企画や大衆に親しみやすい紙面づくりに励み、
毎日・朝日に次ぐ大新聞に読売を成長させたと言われている。

アメリカはその正力に目を付け、援助を与えることによって、
彼のマスコミに対する大きな影響力を利用しようとした。
日本全土に親米・反共のプロパガンダを流す手段にしたのだ。

CIAが1千万ドルの借款を正力に与え、
日本テレビと契約を結んでアメリカの宣伝と軍事目的に利用する・・。
そんな計画があったことまで明らかになったという。
CIAは正力を「ポダム」という暗号で呼んでいたらしい。


後に「ナベツネ」と呼ばれる「渡辺恒雄」が登場し、
そのハイエナ並みの嗅覚と権力志向で読売グループの長へとのし上がる。
大野番として出発した政治部の渡辺記者は、
大野伴睦や児玉誉士夫に密着して子分役を務め、
暴力団「東声会」のクラブの運営委員に連なったり、
ワシントン特派員としてロッキード事件前の児玉の対米窓口を果たしたとも噂された。

また、児玉が乗っ取った出版社の「弘文堂」では若き日の中曽根と共同経営者に名を連ね、
その時の株主仲間には児玉や中曽根の他に、大橋富重、萩原吉太郎、永田雅一、
久保満沙雄のような、戦後の疑獄史の裏面に出没した政商たちが、
読売の現役記者だった渡辺と共に名を連ねている。

こうして築いた資金と暗黒人脈を背景に、ダーティーな疑惑もものともせずに、
読売に堅固な砦を確立したナベツネは最後には中曽根康弘の刎頸の友として策動し、
中曽根に天下を取らせてヤクザ政治の実現を果たした。

駆け出し記者の時代から札ビラを切ったナベツネは、
表と裏の世界のドンの両方に繋がった知的フィクサーとして記者仲間では有名で、
そんな人物が日本最大の新聞を支配しているのである。

そして、年老いた今になっても政界のフィクサーとして暗躍し、
大連立を仕掛けていると噂されるほどの醜態を晒している。

だからクロスオーナーシップの禁止や電波のオークション制度など、
自らの既得権益を脅かす小沢一郎という存在が邪魔で仕方がない。
マスコミ界を総動員してでも葬り去ろうと躍起になっているのだ。


読売の出自を辿れば今の偏向報道の原点が見えて来る。
国民が情報に対して自立しなければ、
このドス黒い流れに終止符を打つことは出来ないだろう。







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