あの道へ・・あの時へ・・もう一度バイクに乗って・・。
左半身が不自由になり、心臓に欠陥を抱え、安静に過ごす毎日から抜け出してもう一度バイクに乗りたいと考えるようになったオッサンのつぶやき。
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「2位じゃダメ?」どころか4位だってなぁ・・。


PCのモニター右端にガジェットを置いているが、
「サーチ&ニュース」の中に、
「スパコン世界一は中国」という項目があった。

スーパーコンピュータの性能ランキングを
半年ごとにまとめている国際プロジェクト
「TOP500」が14日に発表した最新のリストで、
中国の国防科学技術大が開発した天津スパコンセンターの
「天河1A」が1位を獲得したということだ。

中国のスパコンが首位になったのは初めてらしい。

101115




「天河」の計算能力は1秒当たり2566兆回。
前回6月にトップだった米オークリッジ国立研究所の
「ジャガー」は2位に下がった。

3位にも中国の深圳スパコンセンターの「星雲」が入るなど、
中国は500位までに計41台が入り、
米国(275台)に次ぐ第2のスパコン大国となった。

 一方、日本は東京工業大の「TSUBAME2.0」が
4位に食い込むなど計26台が入り、
国別ではフランス、ドイツと並んで3位だった。

日本勢は2002年にNEC製「地球シミュレータ」で首位を奪ったが、
04年以降は米国が盛り返し首位を守ってきた。


なぜこの記事が目についたかというと、
昨年の事業仕分けで「2位じゃダメなんでしょうか?」というフレーズが話題になったからだろう。

鳩山由紀夫首相を議長とする行政刷新会議による事業仕分け作業において、
2012年度分の本格稼働を目指す次世代スーパーコンピュータの開発計画に関する
2010年度予算が、事実上、凍結される公算が高まった。


というニュースの内容以上に、
あの「2位じゃダメなんでしょうか?」ばかりが報道された。

仕分けの対象となった次世代スーパーコンピュータとはどういうものか?

世界一の処理能力となる10ペタFLOPSの実現を目指すもので、
現在世界一となっている、米IBMが開発した米Los Alamos National Lab.が導入している
「Roadrunner」の1.1ペタFLOPSを、約9倍も上回るものとなる。


・・・なんだか凄いものらしい・・。


当時、分かり易く解説してくれた記事があった。

ちなみに、10ペタFLOPSという演算能力は、
例えば、東京ドームが満員となる人数である5万人で、1秒間に1回の計算をしたとして、
約6400年かかる計算を1秒以内に終わらせるほどのものと考えれば
イメージしやすいかもしれない。


う~ん・・、それでもイメージし易くはないが・・。


ただ、この仕分けの結果を危惧する声は少なくなかった。

これは仕分け作業で指摘された「世界一へのこだわり」という観点だけの話ではない。
実際に1年間予算が凍結されることで、スーパーコンピュータの能力を活用した、
様々な分野への技術応用が少なくとも1年間は遅れることになる。
それが研究、学術、産業分野に及ぼす影響は少なくない。

スーパーコンピュータの分野では、グリッドコンピューティングの活用によって、
中小規模システムが急速に増加している。この影響もあり、IDCの予測によると、
2010年には全世界で約100億ドルとなるハイパフォーマンスコンピュータの市場規模は、
2012年には156億ドルに拡大すると見ている。

日本のスーパーコンピュータの技術が世界一の座を得られれば、
世界的に市場が拡大するハイパフォーマンスコンピューティングの領域において、
日本の企業がリーダー的存在を維持しつづけることにもなろう。

たしかに、総額で約1200億円規模の投資となる次世代スーパーコンピュータだが、
その存在がもたらす学術、産業、経済といった周辺分野への影響は、
一部の政治家が抽象的にしか理解できない「世界一」という言葉から想像している範囲を
はるかに超えるものだ。

万が一、今回の事業仕分けにおいて「世界一」という言葉の
唯我独尊的なイメージのみをあげつらい、
次世代スーパーコンピュータの存在意義を不当におとしめる意図があったとするならば、
それは、日本の科学技術立国としての未来を捨て去る、
甚だ拙速に過ぎる判断といえるのではないか。



確かに、豪華な施設を建てるなどの無駄もあるだろう。
また、資金が独法などの団体に搾取され、
研究者には最終的に微々たる金額しか渡らないという指摘もある。

その一方で、仕分けによって廃止や削減とされた事業が復活し、
何事もなかったかのように平然と概算要求に盛り込まれている。

元々法的権限のない事業仕分けは単なるパフォーマンスだと揶揄されてもいる。


「仕分けの女王」と言われる女性議員が国会内で高価なブランド服を着用し、
ファッションショーさながらに営利目的の雑誌撮影に臨んだことを差し、
その議員自身が仕分けの対象だという声もある。


何事も「騒げるだけ騒ぐ」ことが目的かのような大手マスコミの姿勢に、
「騒いだ後に何が残るのか?」の検証がなされる動きは見えない。



「そして誰もいなくなった・・。」

なんていうことにならなきゃ良いが・・。





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